在宅医療・福祉コンソーシアム長崎の合同授業・実習実施による効果の分析および今後の多職種連携協働に向けた基礎教育プログラムの検討

Abstract

本学の看護栄養学部の学生・卒業生を対象に、平成25年度から28年度までの5年間実施してきた、大学間共同教育推進事業『多職種協働による在宅がん医療・緩和ケアを担う専門人材育成事業（在宅医療・福祉コンソーシアム長崎）』の評価を行った。対象学生には独自に作成した無記名自記式質問紙調査を行い、看護学科223人分の結果を分析した。事業の認知度は、1年生は33％と低かったが、2年生以上は90％近くが認知していた。在宅医療・福祉コンソーシアム長崎が提供している講義や実習には全体で60％の学生が何らかの科目に参加し、参加学生の満足度は高かった。大学の基礎教育における地域医療や多職種連携・協働に関する教育の必要性について、対象学生は高く認識していた。今後、地域包括ケアの推進に向けて、大学のカリキュラムに、これらの教育内容を盛り込む工夫が必要と思われる。